■ロシア
　将来、世界1位の経済大国は中国になるでしょう。
　私はロシアが、中国に次ぐ第2位の経済大国になる可能性があると予想しています。

■マリフアナ
　面白いのはコロンビアでしょう。約半世紀にわたった内戦がほぼ終わりました。この国ではマリフアナ（大麻）が医療用などで生産され使用が合法化されています。
　マリフアナは他の国や、米国の州でも使用を合法化する動きが広がっています。この流れで、いつか日本やシンガポールでも合法化されるでしょう。

■日本の先行き
　私は日本の若者に対して、ロシアや韓国に移住した方が良いとアドバイスしたいです。


2016年8月29日（日経ビジネスオンライン）：
ジム・ロジャーズ氏「ロシアで農業を始めよ」
より引用

2016年2月15日（日経ビジネスオンライン）：


日本はもう景気後退期に差しさしかかっている。すでに調整は始まっているのだ。2008年のリーマンショックの時より深刻な状況になるかもしれない。債務は当時より膨らんでいるのだから。

通貨に関しては米ドル、日本円、人民元を保有しているが、日本円はもう売り時と考えていて、来週には売ってしまおうと思っている。だいぶ円高に動いたからね。

私は今、何も動いていない。どの国の株式も債券も危険すぎる。短期トレーダーでない限り、手を出してはだめだ。

ただ、前々からの持論だが、農業関連の資産に投資するのは有効だと思っている。

安全資産と言われている金は、最近また価格が上がり始めているが、価格が1トロイオンス1000ドルを下回らなければ投資する価値はないと思っている。


引用元記事(一部抜粋)

2015年11月19日（PRESIDENT）：
もしも私が今、30代の日本人だったら


　日本では都心の地価が高騰していますが、1989年とは違ってまだバブルではありません。安倍政権は自国通貨の価値を下げるという間違った政策を続けていますが、そうすると人々は実物資産にすがるようになる。昔からその典型が不動産で、金利が低いときほどそうなります。

　株式については、現在の日経平均株価は過去の最高値の半分くらいですから、まだ高水準ではありません。安倍さんがどんどん紙幣を刷っていますから、長期的に見れば借金が増えるだけなので日本にとっては悪いことですが、投資家にとっては好機が見込めます。

　年内に日経平均株価が3万円を超えることはないと思いますが、日銀が非常に弱気になり、さらに紙幣を刷って市場浮揚策を打ち出すことは予想できます。安倍政権は投資を促すために税優遇策を実施し、年金基金に株式への投資を促しています。株式投資の初心者は知名度のある企業、つまり優良銘柄からスタートしますから、今後も日本の株式市場では、優良銘柄がベストな選択肢であるという状況が続くでしょう。

　たとえ世界中の市場が崩壊しても、私は日本、そして中国とロシアの市場を選びます。この3つは、ほかの国よりも影響が小さいだろうと思うからです。


引用元記事(一部引用)

2015年7月9日（中国網）：
中国株式市場暴落　ロジャーズ氏は上海証券取引所上場株を買い増し

　ロジャーズ氏は現時点で中国株を保有していた中国株を手放しておらず、むしろ8日より上海証券取引所上場の株を買い増ししているという。

　ロジャーズ氏は、「中国株を手放したことはなく、今日複数の中国株を購入した。
（今日ですか、という質問に対して）そう、今日だ。私は買い増しを指示しており、下落が続けばさらに増やすだろう」と述べた。

　上海総合指数は3週間で約32％下落した。ロジャーズ氏は底打ちの時期について、「間もなく底を打つ。それからゆるやかに上昇するだろう。今日すでにそこを打ったかもしれない」と話した。

引用元記事

2015年3月20日（現代ビジネス）：
ジム・ロジャーズ独占インタビュー
「私もしばらくは日本株を買い続ける」　


　日経平均がどこまで上がるのかは、日銀があとどれくらいの期間、どれくらいの量のおカネを刷るかにかかっています。日経平均が2万円を超えてもビックリしません。
　実際のところ、私は現在、アメリカ株は買っていませんが、日本株は買い続けていますよ。


引用元記事(一部引用)

2015年2月16日（東洋経済オンライン）：
カリスマ投資家のオススメ移住先は北朝鮮?!

Ｑ：
(日本人は)移住するとしたらどこへ？

ジム・ロジャーズ：
　自分自身がよく知っていて、投資をしてもよいと思える地域がいいでしょう。「本にこう書いてあるから」とか「ジム・ロジャーズが言っているから」というのは避けるべきです。

　それでもあえて言うなら、おカネをすべて持って行けるなら北朝鮮でしょうね。1980年の中国、2010年のミャンマー、そして今の北朝鮮の状況は非常によく似ていて、北朝鮮は今後の展開が楽しみなところです。
　ほかにも、カザフスタン、アンゴラ、コロンビア――いくつか候補はあります。

引用元記事(一部抜粋)

　富の不平等はピケティ氏だけでなく、これまで無数の僧侶や政治家、哲学者などが何世紀にもわたり議論してきたテーマだ。だが誰も根本的な解決策を見いだせていない。
　ピケティ氏も同様だ。ピケティ氏は、資本主義は格差を生む宿命にあると指摘した。確かに資本主義にも問題もある。だが、ほかの体制に比べればましな制度だ。毛沢東やレーニンが不平等を解消しようとした時代よりも、最近の30年のほうが中国やロシアの生活水準は向上している。
(1部引用)

週刊東洋経済2015年2/28号

【参考動画】
トマ・ピケティ: 21世紀の資本論についての新たな考察
(28分)



amazon.co.jp
21世紀の資本
トマ・ピケティ (著), 山形浩生 (翻訳)