1月27日(産経新聞)
　商品相場の中期的高騰続く　投資家のジム・ロジャーズ氏

　商品市況の長期的な強気相場を予測した元コロンビア大学教授のジム・ロジャーズ氏は産経新聞のインタビューに応じ、「10年以内に原油相場は1バレル＝150から200ドルに突入する」と述べ、商品の中期的高騰は続くとの見通しを示した。一問一答は次の通り。

　－－サブプライム問題が商品相場に与える影響は
　「米国が不況に入り、需要が低迷すれば銅などの原材料や原油も影響を受けるかもしれないが、一時的なものにとどまる。原油は40年以上、巨大油田が見つかっていない。中長期的に見ればまだ上がる」

　－－新興国の株式市場をどうみる
　「今回の混乱で、中国以外の新興国株をすべて売った。2～3年で価格が下がれば買い戻すかもしれないが。中国は間違いなく大国になるし、インドやロシアより有望だ」

　－－アジアでの日本の優位性は中国にとってかわられるのか
　「欧州の英国とドイツの関係をあてはめると答えはおのずから出てくる。英国は当初、ドイツの巨大化を恐れたが、結局両国とも存在感を増した。日本と中国は共存共栄を考えるべきだ」

　引用元記事
　

1月18日(T&Cフィナンシャルリサーチ)：
中国株のホールドを推奨、著名投資家のロジャーズ氏

　本土A株市場で上海総合指数など主要指数がここ数日大幅続落しているが、著名投資家のジム・ロジャーズ氏は17日、A株の先行きについて楽観的な見通しを示した。同氏は中国株全般のホールドを推奨。個人消費関連や製造業など一部銘柄については買い場との見方を示した。『財華網』が18日伝えた。

　中国政府の金融引き締め策や米国の景気後退懸念を受けて、昨年秋から中国株は調整相場に入っているが、ファンダメンタルズは依然良好で、実体経済は成長を続けるとの見通しを示した。このため、株式市場についても先行きは明るく、調整相場は優良銘柄への投資の好機と指摘。なかでも、個人消費関連や製造業、資源関連銘柄の買いを推奨した。

　一方、不動産市場の先行きについては悲観的な見方。不動産引き締め策を受けて、今後は不動産関連企業の倒産が相次ぐとの見通しを示した。

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