８月３日（ブルームバーグ）：
崩壊のサブプライム市場は「史上最大のバブル」の１つ

　　米国のサブプライム住宅ローンのデフォルト（債務不履行）が他の債券市場にも波及し、企業収益や買収などの阻害要因になるとの懸念が高まったことから、ＭＳＣＩ世界指数は先週、過去５年間で最大の週間下落率を示した。ロジャーズ会長は、今週は株価が反発したものの、損失はさらに膨らむ可能性があるとみている。

　　1999年に世界的な商品の上昇相場の始まりを予測したロジャーズ氏は、香港からのインタビューで「今回崩壊したのは、債券市場における過去最大のバブルの１つだ」と指摘。「これまでも現在も、わたしは米投資銀行に対して売りの姿勢を取っているし、住宅建設業界についてもそうだ」と述べた。

　　また、ロジャーズ氏は「世界の歴史上、資金がないのに住宅を購入できた時代はほかにない。実際には、住宅建設会社が施主のために頭金を調達するケースさえあった」とし、「つまり、今回は住宅市場における史上最悪のバブルであり、この問題を解決する過程も最悪の状況になると予想される」との見方を示した。

ロイター　7月6日の記事

　投資家ロジャーズ氏が米金融株を売却、商品では砂糖を推奨

　米有力投資家のジム・ロジャーズ氏は、米住宅市場がこの先落ち込むとみて米金融株を売却していることを明らかにした。また、商品投資では砂糖を推奨すると示唆した。


(中略)

　同氏は投資家向けに講演した後、記者団に「金融機関や証券会社、投資銀行をショートにしている。また、米国を中心とする金融サービス会社や、米連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）(FNM.N: 株価, 企業情報 , レポート)もショートだ」と語り、米金融セクターは今が「絶好の」売り機会だと付け加えた。

　また「米住宅市場の問題は、他の国々よりもこの先長引くだろう」と述べた。

7月28日の記事
　ダウ平均続落、２０８ドル安…１万３２６５ドル

　２７日のニューヨーク株式市場は、米経済の先行き懸念から売りが続き、ダウ平均株価（工業株３０種）は、前日比２０８・１０ドル安の１万３２６５・４７ドルと大幅続落し、５月１０日以来、２か月半ぶりの安値で取引を終えた。
　ダウ平均は２６日の３１１・５０ドル下落と合わせ、２日間で５１９・６０ドル下げた。低所得者層向け融資「サブプライムローン」の焦げ付き急増による信用不安をきっかけとした株安に歯止めがかからず、世界的な連鎖株安が続く懸念も浮上している。

・中国株については、中国株式市場で上海総合指数<.SSEC>が年初来３５％以上上昇していることに触れ、過大評価されていると警告。「わたしなら現時点で中国株は買わないだろう。保有している中国株も売らない」と述べ、中国株式市場が４０─５０％下げた場合に「ポジションを大幅に増やす」と語った。

・商品投資では農産物を選好するとし「商品市場で新たな投資先を探すなら農業セクターに注目する」と述べた。
　わたしが鉛を売るという意味ではなく、鉛はわたしにとって最も好まない商品ということだ。砂糖が過去最高値から８５％下げている一方で、鉛は過去最高値を更新し、ここ数年間で６００─７００％上昇している」と指摘した。