JBpress(日本ビジネスプレス)に、Financial Timesのジム・ロジャーズインタビュービデオ(英語)の翻訳記事が掲載されています。以下は一部抜粋なので全文はJBpress(日本ビジネスプレス)サイトでご覧下さい。

ジム・ロジャーズが語るドル安と通貨危機-JBpress(日本ビジネスプレス)

11月2日（Financial Times）：
ジム・ロジャーズが語るドル安と通貨危機


○通貨危機


　これだけ多くの不均衡が存在しているので、私は今後1～2年内に、通貨危機、あるいは半ば危機のような「セミ危機」が起きると思っています。極端な話に聞こえるかもしれませんが、常にそれが繰り返されてきたんですよ。多くの問題が重なった時は、必ず、為替市場で問題が生じた。

FT:
　通貨危機とおっしゃる場合、もう少し詳しく言うと、どんなことが起きるんでしょうか。

ロジャーズ:
　あなたがアイスランド人だったら、通貨危機がどんなものか分かっているでしょう。2～3年前に自国の通貨が崩壊し、すべてを失ったか、資産の大部分を失ったわけですから。
(参考:株価は危機前の１０分の１以下に、通貨クローナの価値は約半分に暴落)

　何が起きるかと言うと、ある特定の通貨がほぼ完全にその価値を失うんです。人々はもう、その通貨を受け入れなくなる。人々は破産していきます。

　次の危機は恐らく・・・どこで起きても不思議じゃない。ウクライナなのか、アルゼンチンなのか、私には分かりません。もしかしたら今回は、英国で起きるのかもしれないし、米国かもしれない。

　通常は、我々が普段考えもしないような小さな国があって、そこで何か問題が起き、どんどん雪だるま式に問題が膨らみ、ふと気づけば誰もが「一体どうしてこんなことが起きたのか」と口を揃えて叫ぶことになる。それが再び起きるでしょう。それも、さほど遠くない将来に。


○金


FT:
　金についてはどう見ていますか。


ロジャーズ:
　金は持っていますよ。売ってはいません。金相場が下がれば、恐らく買い増すでしょうね。もし米国がイランを侵攻して、金相場が上昇すれば、その他の世界情勢次第でもっと買います。

　いや、でも金はもっともっと上昇しますよ。今後数年で、今の水準から少なくとも2倍にはなるでしょう。そうならないわけがない


引用元記事(一部抜粋)

　Financial Times本サイト記事によると、通貨危機(のような事態)が起こった国としてアイスランドだけでなく、東欧のラトビアもあげているようです。

参考動画
国家破綻危機　アイスランドは今(2009/09/25)
東欧の金融火薬庫ラトビア(2009/06/05)

　日経ヴェリタス連載第四弾です。

日経ヴェリタス 2009年11月1日号


ジム・ロジャーズ「市場の旅人が来た道」 4
「株式の死」の70年代、資産を34倍に

　ジム・ロジャーズがジョージ・ソロスと組んでクォンタム・ファンドで活躍していた時期について書かれています。
　この頃の、ジム・ロジャーズの活躍として2つの事例があげられています。

事例1.
　石油・ガスの需給から関連株が上昇すると予測し、オイルショック時に大きな利益を得る。

事例2.
　当時米国の技術と米国流の訓練を導入して世界最高のパイロットと戦闘機をもっていると言われたイスラエルの戦闘機が、追尾システムを持つ電子機器を積んだエジプトの戦闘機に打ち落とされた。
　事件を機に、米国が今後軍事に予算をかけることになると予測し、当時割安だった防衛産業に投資し、その後大きな成果をあげた。

　ジム・ロジャーズはよく「割安かつ“変化が起こっているもの”に投資しろ」とよくアドバイスしています。
　事例1でジム・ロジャーズがとらえたのは、「需要と供給の変化」です。需要・供給の重要さは講演などでよくジム・ロジャーズが繰り返し発言しています。
　事例2でジム・ロジャーズが予測したのは、「新たな政策による政府予算の流れの変化」です。つまり、今後、その国の重大な政治課題としてあがりそうなものを予測し、その課題解決に大きく政府予算がさかれた時に恩恵を受けそうな業界・企業を探して見つけ投資しています。
　最近の例では、ジム・ロジャーズは今の中国の有望分野として、水処理やインフラ、そしてコモディティをあげていますが、これらを有望視する理由の一つとして、今後、中国政府が問題解決のためにこれらの分野にさらに予算を投入していくと予想しているからだと思われます。

　変化をとらえたり予測するのは大変難しいことですが、「新たな政策による政府予算の流れの変化」は比較的予測しやすい気がするのですがいかがでしょうか？

【参考】
10月27日毎日新聞より

ジム・ロジャーズ:
　日本の新政権は出生率を上げる政策に力を入れるので子育て関連の企業は恩恵を受けるが、公共事業削減を目指しているため建設業のような企業は先行き厳しいのではないか。

引用元記事